ご存知のように２０２０から始まる大学入学共通テストに、英語の民間資格・検定試験が導入される（これは決定です。誤解なきよう）。が、その活用法を巡り、公平性が確保できないと懸念する東京大学が先日、「合否判定には使わない」と表明した。
２０２０の新テストは、つまるところ新高1から関係してくる。つまり受験まで後３年だけど、難関大学を目指す人はもう来年から、しっかり受験への準備体制に入るものだ（英語は積み上げ教科だから、追い込みがあまりきかないからなおさら）。そうすると、「うちの大学はこう活用しますよ」と受験生に正式に告知するするのには、少なくとも後１年しか猶予がないわけだ。そんななかで、毎日新聞の記事には「文科省は今、民間試験の導入を根本から考え直すべきだ」とある。
なんじゃこりゃ。。。